お知らせ 【メディア掲載】教育学部 仲野准教授のインタビュー「大雨災害時における学校に求められる対応について」が日本教育新聞に掲載
今年、各地で大雨による被害が各地で相次ぎ、9月には線状降水帯や秋雨前線の影響で、多くの学校などで臨時休校の判断に追われる事態がありました。この度、10月12日（月）発行の日本教育新聞（日本最大級の教育専門全国紙）に、教育学部 仲野純章准教授のインタビュー記事、大雨災害時における学校に求められる対応に関する内容が掲載されました。
注）本紙面および仲野准教授の抜粋記事は、日本教育新聞社の許諾を得て掲載しています。
学校周辺の特性、把握を
記事より抜粋
学校に求められる対応とは。四天王寺⼤学教育学部の仲野純章・准教授・理科選修主任に尋ねた。私⽣活では、奈良市消防団にも所属しているという。
休校の判断や避難の指⽰・先導を担う校⻑をはじめとする教員には、⼤⾬災害に備え、被害を回避するための多⾯的な視点が求められる。
まず何より、最低限の気象に関する「知識」は不可⽋だ。特に、気象庁では⼤⾬警報などの防災気象情報と、取るべき避難⾏動との関係を分かりやすくするため、令和８年５⽉２９⽇から新たな防災気象情報の運⽤を開始している。
こうした体系を熟知するとともに、気象庁が発表するさまざまな情報について、どの情報を、どのタイミングで、どこから⼊⼿して判断に⽣かすのかを、平時から理解しておく必要がある。
また、⼤⾬による災害と⼀⼝にいっても、⼟砂災害、浸⽔害、洪⽔など、⾬の降り⽅や降る場所によって発⽣する災害は異なる。その基本的な特性も知っておきたい。
加えて、「現在」の「局所的な」状況だけで判断しないことも重要だ。現在は⾬が⼩康状態でも、それまでの降⾬の蓄積によって危険が⾼まっている可能性がある。
さらに、学校付近で⾬が弱まっていても、上流で降った⼤⾬が時間差で流れ込むこともある。時間的な幅を持ち、周辺地域まで含めて、⽔の動きを捉える視点が必要となる。
そして、学校周辺の特性を実際に確認し、知っておくことも極めて重要だ。ハザードマップで災害リスクを把握するだけでなく、可能な限り現場を⾃ら⾒ておきたい。地図には表れにくい⼩さな危険箇所や、平⾯的には把握しにくい地形、避難を妨げる⼈⼯物などが、被害を発⽣・拡⼤させる可能性もある。
さらに、地域の防災組織や関係機関、避難施設などを平時から把握し、いざというときに円滑に連携・活⽤できるよう、地域の防災インフラを認識しておくことも重要だ。
出典）日本教育新聞社「日本教育新聞」2026年10月12日発行
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教員紹介
教育学部 教育学科 学校教育コース 理科選修
仲野 純章 准教授
研究・専門分野
理科教育学、科学教育学、物理学、材料工学
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